注文住宅の見積もりは、家づくりにおいて欠かせないプロセスの1つです。そして、見積もりを取る際には複数の建築会社に依頼を出す「相見積もり」がおすすめです。本記事では、注文住宅の見積もりに関する注意点を中心に詳しく解説をします。ぜひ、注文住宅の購入に役立ててください。
注文住宅の相見積もりは何社くらい？
注文住宅を検討する際、見積もりの比較、いわゆる「相見積もり」は重要なステップです。近年では、一括見積もりサービスの登場により、複数のハウスメーカーや工務店に手軽に見積もりを依頼できるようになりました。しかし、その便利さゆえに「どれくらいの数の会社で相見積もりを取ればよいのか」と悩む方も少なくありません。一般的には、注文住宅の相見積もりはおおむね3社程度が適切とされています。理由として、2社だけでは金額に大きな差があった場合に妥当性を判断しにくく、一方で4社以上になると情報量が増えすぎて比較が複雑になり、正確な判断を下すのが難しくなるためです。
つまり、3社程度であれば、見積もりの金額や内容を比較して妥当性を見極めやすく、必要な情報を整理する負担も少なく済みます。そのため、住宅会社探しの初期段階では多くの候補をリサーチし、最終的に見積もりを依頼する段階では有力な3社に絞り込むことが推奨されます。この方法によって、効率的かつ合理的に理想の住宅購入に向けた判断を進めることが可能です。
注文住宅の見積もりに関する注意点
注文住宅を建てる際に複数の見積もりを比較する場合には、いくつか重要なポイントに注意する必要があります。見積もりは会社によって項目・構成が異なる
まず、注文住宅の見積もりは作成する住宅会社によって項目や構成が異なるため、単純に金額だけで比較することはできません。一般的に見積もりは「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3つに分かれていますが、どの工事や設備がどの項目に含まれているかは会社ごとに差があります。そのため、本体工事費が安く見えても、付帯工事費や諸費用が高額で、総額としては割高になる場合もあります。複数の見積もりを比較する際は、金額だけでなく、項目の内訳や総額費用まで確認することが重要です。
相見積もりは条件をそろえる
次に、見積もりの条件をそろえることも欠かせません。複数の住宅会社に異なる条件で見積もりを依頼すると、金額や内容にばらつきが出るため、妥当性を判断することが困難になります。延床面積や設備・建材のグレード、仕様など、できるだけ同じ条件で見積もりを作成してもらうことが必要です。そのため、見積もり依頼の前に予算や希望を整理し、具体的な条件をリストアップしておくとスムーズです。概算見積もりはあくまで参考価格としてとらえる
また、土地が決まっていない段階での概算見積もりはあくまで参考価格にとどまる点にも注意が必要です。土地の状態によって建築費用は変動します。たとえば、地盤改良が必要な土地や、防火地域の指定がある土地では、材料費や施工費が追加で発生する場合があります。正確な見積もりを出すには、土地が確定していることが前提です。ハウスメーカーに土地探しを含めて相談すると、実際に建てられる住宅の総額を把握しやすくなります。諸費用の範囲は会社によって異なる
さらに、諸費用の範囲も会社によって異なります。エアコンや照明、カーテンレールなどの設備やインテリアが見積もりに含まれているかどうかは確認が必要です。「この金額で本当に家が建つのか」を明確にするため、細かい項目までチェックすることが重要です。また、見積もりが一式で提示される場合は、ユニットバスやキッチンなどの仕様が不明確なことがあるため、後々オプション扱いとなり費用が増える可能性があります。可能な限り詳細な見積もりを提示してもらい、疑問点は必ず確認しましょう。
希望条件が反映されているか確認する
最後に、見積もりの金額だけでなく、最初に伝えた希望条件が反映されているかも重視すべきです。間取りやデザイン、設備など、理想の生活を実現できるプランになっていない場合、追加費用が発生するリスクがあります。安さだけで選ぶのではなく、希望やクオリティも含めて総合的に判断することが、満足度の高い注文住宅を建てるためのポイントです。見積もりで予算オーバーした場合の対処法
注文住宅のプランを進める中で、理想のイメージが膨らみ要望が増えると、見積もりが予算を超えてしまうことは珍しくありません。予算オーバーが判明した場合は、まず見積もりの内容を「削れない部分」と「削れる部分」に整理して把握することが重要です。削れない部分には、建物本体の材料費や工事費、耐震性や断熱性などの基本性能、地盤改良やライフラインの引き込み費用、設計費や申請費などの諸費用が含まれ、これらは住宅の安全性や快適性に直結するためコストを削るべきではありません。一方、間取りのオプションや設備・建材の選択、屋根や建物形状の変更、外構や造園などは、コストダウンの対象として検討可能です。
例えば、吹き抜けやルーフバルコニーを削減したり、ユニットバスやキッチンのグレードを調整したりすることで費用を抑えられます。また、外構や庭の一部をDIYすることでコストを削減する方法もあります。次に、削減可能な項目を整理したら、優先順位を付けてコストダウンを進めることが大切です。
家族の希望や重要度に応じて優先順位を決めることで、予算を抑えつつも満足度の高い住宅プランを実現できます。逆に、優先順位を考えずに数字合わせで費用を削ると、住み始めてから不満が残り、後悔につながる可能性があります。そのため、マイホーム計画の初期段階で家族会議を行い、要望を整理して優先順位を決めておきましょう。
